カンタン解説 電子カルテシステムとは（第5回：失敗しない電子カルテの選び方）
私たちは「カンタン解説 電子カルテシステムとは（第２回）：IDKが考える電子カルテシステム導入の『真の』メリットはこれだ！」でご説明させていただいたとおり、電子カルテシステムは「集患ツール」になりうると考えています。
しかし、市場では多くの製品が販売されており、何を選択すべきか迷われるでしょう。
第5回目では、電子カルテの選び方について、コストや操作性、トラブル対応などの観点から解説してゆきます。
最適なシステムを見極め、スムーズな運用を実現するためのポイントを押さえましょう。
電子カルテシステムはどれを使用しても同じではないか？
情報提供者としては無責任な回答となりますが、答えは「yes.」です。
電子カルテシステムには様々な種類がありますが、既に「悪かろう」の製品は既に市場から退場させられており、現在販売されている製品はすべて「立派な製品」です。
またそれらは、「カンタン解説 電子カルテとは（第3回）：電子カルテシステムの主要機能など」でご紹介した機能群を装備し、電子カルテシステムの3原則（「真正性」「見読性」「保存性」）を満足しており、日常の診療業務に使用するうえでは何の支障もありません。
「どれを使用しても同じ」とはいえ…、何らかの納得感に基づいてどれかを選ばなければならない。
ここでは、「機能」以外で意識すべきポイントは以下に記載いたします。
視点①：種類
「カンタン解説 電子カルテシステムとは（第４回）：電子カルテシステムの種類」でご紹介した電子カルテシステムの種類を、以下の表に整理します。
| オンプレミス （自施設への設置）型 |
クラウド型 | |
| 日医標準レセプトソフト ORCA連携型電子カルテシステム |
Aパターン | Bパターン |
| レセコン機能一体型電子カルテシステム | Cパターン | Dパターン |
ご覧のとおり、4つのパターンに分類することができます。
「日医標準レセプトソフトORCA連携型にするのか？レセコン機能一体型にするのか？」と「オンプレ（自施設への設置）型にするのか？クラウド型にするのか？」の掛け合わせで、どのパターンの電子カルテシステムを選択するのかが決まります。
視点②：操作性
操作性が良いことに越したことはありませんので、重要といえば重要です。
しかし、電子カルテシステムは毎日使用しますので、誤解を恐れずに言えば「直ぐに慣れ」てしまいます。
以下の点は診療スピードに関わりますが、それぞれの電子カルテシステムで工夫が凝らされています。
各提供ベンダーでトライアル（試用）期間が設けられている場合ありますので、実際に操作して、操作性を体感するとよいでしょう。
直感的な操作が可能か？
メニューや画面構成がシンプルで容易に理解できると初期導入時の抵抗感は低くなります。
テンプレート（ひな型・定型文）やショートカット、短縮コードなどの設定が柔軟か？
これらは、入力負荷を軽減（診療時間を短縮）することができる入力補助機能です。
運用開始後も随時最適化してゆくことが必要になりますので、利用者が容易に設定できることは重要です。
保守ベンダーのサポートサービスに含まれる場合もありますので、確認するとよいでしょう。
音声入力やAI（人工知能）文字起こしなどが利用可能か？
近年では、音声入力システムやAI（人工知能）文字起こし機能を搭載した電子カルテも登場しています。
技術の進化による精度向上で、さらに入力負荷の軽減が期待できます。
調査／検討の価値は高いでしょう。
視点③：「実際の」コスト
高価なものから安価なものまで、さまざまな製品が市場で販売されています。
「実際の」コストの差は以下のような点に起因します。
初期導入費用
一般的に、「オンプレ（自施設への設置）型は初期導入費用が高め」「クラウド型は初期導入費用が低め」です。
運用費用
一般的に、「クラウド型の方がオンプレ（自施設への設置）型よりも低め」ですが、両者とも利用期間中は継続的にコストが発生するため長期的な費用比較が重要です
サポート体制
コール受付時間帯（24時間対応など）、サポート対応時間帯（即日対応／翌日対応など）、サポート範囲によって変動します。
貴院の診療時間帯が、適切にカバーされていることが重要です。
「24時間対応云々」…極めて安心な言葉ですが、本当に必須要件でしょうか？
実際に必要とする時間帯と照らし合わせることで、過剰なコストを抑制できる可能性もあります。
視点④：費用対効果
冒頭で申し上げたとおり、私たちは、電子カルテシステムは「集患ツール」になりうると考えています。
効率化や省力化の観点ではなく、「費用対効果」つまり、「実際の」コストだけでなく、「どれだけの効果や利益が得られるか？」の観点で評価することも必要であろうと考えます。
真に見極めるべきは「電子カルテシステム提供ベンターの総合力」
ここまで、電子カルテシステムの「種類」「操作性」「実際のコスト」「費用対効果」を挙げてきました。
しかし、真に重要なのは「電子カルテシステム提供ベンダーの総合力」ではないでしょうか。
恐らく、電子カルテシステム提供の各ベンダー間での「平常時の対応」は遜色ないと思われます。
貴院がお困りの際にこそ、この「総合力」が問われると考えます。
とは言いながら、その見極めはなかなか難しいことでしょう。
以下の項目を営業担当者に照会するなどして、評価してみるとよいでしょう。
電子カルテシステム提供ベンターの業務継続性に対する考え方
「RPO：Recovery Point Objective（目標復旧時点）」と「RTO：Recovery Time Objective（目標復旧時間）」とは、システム障害発生時の業務継続性に関する概念です。
RPO：システムが障害から復旧した際、「最後に復元できるデータはどの時点のものか」を示す
RPT：システムが停止した際、「どれくらいの時間で正常に戻せるか」を示す
すなわち
RPOは「どこまでのデータを守るのか？（バックアップ頻度）」を決定すること
RTOは「どれくらいの時間で復旧させるか？（復旧までの時間） 」を決定すること
です。
各電子カルテシステムにおいて、どのようになっているかの状況確認は重要です。
また、「システムの冗長構成（二重化構成）化」や「3-2-1バックアップ／3-2-1-1-0バックアップ」などは業務継続性を向上させるためには極めて有効です。
実際のユーザの評価
実際に利用している医療機関の評価をリサーチし、導入後の満足度を確認しましょう。
可能であれば、ユーザ見学を各電子カルテシステムの提供ベンダーに要請することもよいでしょう。
電子カルテシステム提供ベンダーのサポート体制
極論すると、電子カルテシステムの選択は
製品を選択することではなく、【信頼できる提供ベンダーの選択】
することです。
営業担当者
営業担当者は「単なる販売担当者」ではありません。
貴院に対する、電子カルテシステム提供ベンダーの「総合窓口」です。
「貴院の利益」と「自社の適正利益」の最適化を図ります。
つまり、貴院から見た場合には「自院の強い味方」になってもらわなければ困るのです。
●提案力／課題発見力／傾聴力
貴院の現時点や将来時点の「顕在ニーズ」を的確に把握して、適切な提案を実施してくれることが期待されます。
また、現時点や将来時点での「潜在ニーズ」を顕在化させてくれることも重要です。
●システム障害への対応力
システム障害への実際の対応は、システム技術者が実施します。
しかし、特に緊急を要する際などは、営業担当者の社内調整力が必要です。
インストラクター
導入後直ちにスムーズに使いこなせるよう、丁寧な説明を受けられるか確認しましょう。
コールセンター
各種問い合わせに対する迅速なレスポンスは、利用者がストレスなく運用するために重要なポイントです。
システム技術者（ハードウェア・エンジニア、ソフトウェア・エンジニア）
前述のRPOやRTOに鑑みて、ITに関するノウハウや技術力全般、システム障害に対する迅速なレスポンスや適切な対応は、利用者がストレスなく運用するために重要なポイントです。
電子カルテシステム導入のご相談は、ぜひIDKへ！
現在の我が国が直面している人口急減・超高齢化社会において医療機関経営者が意識すべきは、まさに「医師と患者の強固な信頼関係の醸成」です。
その実現のためには、電子カルテシステムは極めて有力なソリューション（課題解決手段）です。
今すぐに、導入に向けて検討開始すべきです。
IDKは日医標準レセプトソフトORCAの第1号認定サポート事業所です。（No.4201001）
多様なORCA連携型電子カルテシステムから、貴院のご要望に適したシステムをご提案させていただきます。
ぜひ、お問い合わせください。